「+ONE LIFE LAB（プラスワンライフラボ）」では今回、「単身世帯の幸福度に影響を与える因子」に関する調査を実施！
様々な項目を分析し、その結果『6つの因子』が、単身世帯（ひとり暮らし）の幸福度に影響を与えている可能性が高いことが明らかになりました。＋ONE LIFE LABでは、それらの因子を「QOSL（Quality of Single Life）因子」と名付け、単身世帯の人生や生活の質を表すキーワードとして定義しました。

第一弾ではひとり暮らしの幸福度に関わる「QOSL因子」をご紹介します！

調査実施の背景

現在の日本では、「ひとり暮らしの世帯」の割合が増加を続けており、2050年には44％*1になるという試算もあります。
単身世帯に対する価値観は時代とともに移り変わり、ポジティブに捉える見方が浸透しつつありますが、単身世帯だからこそ受ける不利益や非単身世帯とのギャップも存在します。

＋ONE LIFE LABのミッションは、単身世帯の生活の質を高め、人生を幸せに歩める人を増やしていくことです。これまで＋ONE LIFE LABでは、単身世帯の「暮らしの価値観」の変化を捉えるため、住まいの志向性およびライフスタイルに関する定点調査を毎年行っていました。

コロナ禍を経て価値観やライフスタイルが変化しつつある今、単身世帯のマインドや状況を正確に把握し、QOSL（Quality of Single Life）を高めるために必要な要素が何かを明らかにするため、本調査を実施しました。

*1：国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計（全国推計）－令和 6（2024）年推計－」

調査結果：単身世帯の幸福度 / 世帯構成による幸福度の違い

現在の幸福度を0〜10ptの11段階で聞いたところ、単身世帯は平均5.49pt、非単身世帯は平均6.41ptとなり、平均スコアで見ると、単身世帯が非単身世帯を約1pt下回る結果となりました。

年代別に見ると、どの年代においても単身世帯は非単身世帯を下回っているものの、20代は単身世帯が平均6.02pt、非単身世帯が平均6.70ptで、最もスコア差が小さい結果になりました（スコア差0.68pt）。

また、どの年代においても、6ptを基準に両側に山が存在しており、幸福度が低い層と高い層が別れる傾向にありますが、特に30代・40代は低い側のゾーン（5pt未満）が拡大しています。

本調査で明らかになった『6つのQOSL因子』とは？

今回のワンラボでおこなった独自の調査により、6カテゴリ36項目の候補の中から「単身世帯の幸福度に影響を与える因子（QOSL因子）」を6つ抽出いたしました。

幸福度には影響するが、現状の満足度が低い「賃金因子」

まず、単身世帯にとって重要度が高い一方、他の因子と比べて満足度が低い因子として「賃金因子」が挙げられます。共働きである場合は世帯収入が一定増加する非単身世帯と異なり、収入源は基本的に自分一人の賃金であるケースが多い単身世帯にとって、「賃金因子」は幸福度に関わる重要な要素であり、かつ不足している要素であると言えます。

非単身世帯と比較して、現状の満足度が低い「安心因子」と「食生活因子」

次に、単身世帯にとって重要度が高い一方、非単身世帯と比較して満足度が低い因子として「安心因子」「食生活因子」が挙げられます。「困った時に頼れる存在がいる（安心因子）」は男性のスコアが特に低くなっています。また「食生活に満足しているか（食生活因子）」は、単身世帯にとって非常に重要なテーマです。“どうにもならない問題”ではなく、単身世帯自身の変化や周囲のサポート、企業が提供するサービス等によって、幸福度向上に寄与できる要素と言えるでしょう。

非単身世帯と比較して、現状の満足度が高い「居住地選択の裁量因子」

続いて、他因子や非単身世帯と比較して単身世帯の満足度が高い因子として、「居住地選択の裁量因子」が挙げられます。住む場所を自由に選択できるのは単身世帯ならではの特徴であり、幸福度にも好影響を及ぼしています。

非単身世帯と比較して、幸福度への影響が大きい「仕事・働き方の裁量因子」「財産管理因子」

最後に、非単身世帯と比べて幸福度への影響が大きい因子として、「仕事・働き方の裁量因子」「財産管理因子」が挙げられます。前者は女性、後者は男性の方が顕著に幸福度への影響が見られます。お金の管理という側面、仕事や働き方という側面で「自分の満足いくような形で、多くの選択肢から選べる状態であるかどうか」が、単身世帯の幸福度を考える上で重要なテーマであると言えます。

第二弾は、【ひとり暮らしの年代固有のQOSL因子とは？】です。お楽しみに！

■調査概要
調査主体:日鉄興和不動産株式会社
調査対象:一都三県（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）に在住の20歳以上の男女（学生除く）1600名調査方法:インターネット調査
調査期間:2024年10月25日～10月28日